お客様評価２
ＢＡＦ 様蛇口部分から水漏れしているのを発見しました。よくパッキンの老朽化で水漏れすると聞いていたのでホームセンターなどで部品を買ってきて交換しようとしましたが、よくわからず、余計に悪化してもよくないと思い水漏れ修理をお願いすることにしました。やはり部品の交換だけで解決できましたが、作業を見ていると自分でやるのはやはり無理だったかなと思いました。水漏れが直り良かったです。
ＯＡＥ 様
突然のトラブルだったので凄く焦ったんですが的確な電話でのアドバイスで応急的な処置は出来ました、それから程なくして駆けつけてもらえました。現場を見たらすぐに原因を突き止めてもらえて料金はどれくらいかかるなど色々と説明をもらえました、料金は良心的なので大丈夫でした。作業も申し分の無い作業でこちらにして良かったなと思いました。
ＮＯＴ 様
パイプ接続部から水が染みだしていたので放置していたらいけないと思いマリン水道サービスさんに連絡して、一度見てもらいました。調査してもらい、原因に対しての適切な修理の見積もりを出してもらいました。その見積もりの内訳まで詳しく説明してくれたので安心しました。経験豊富な方が担当してくれたので、しっかりと直してもらえましたよ。
ＰＯＥ 様
台所蛇口の破損による修理で訪問をしてもらった時に、その他の点検も受けてもらえした。ちょっと気になった部分がいろいろでてきたので、そちらもお願いしました。とても良い水道屋さんでした。蛇口のレバー部分が折れて外れてしまって水が止まらなくなってしまいました。そこで連絡を入れて修理して頂きました。折れたレバーが外国製の物だったので、交換が難しいとのことでしたので日本製のものに交換してもらいました。
ＡＧＴ 様
お風呂でシャワーと蛇口を切りかえるレバーが壊れて水漏れが起きていました。どうみても直せないと判断してマリン水道サービスさんに連絡しました。結果は、老朽化で内部の部品がだいぶ劣化しているそうです。確かに長く使っていたので、いい機会だと思い部品を新しく変えてもらいました！それによって、また使えるようにしてもらえたのでさすがのプロ技術でした！
予期しない水トラブル対処法
予期しない水トラブルが発生した場合は、以下のような対処法があります。●水栓やバルブを閉める
水漏れや水の流れを止めるためには、まず水栓やバルブを閉めます。水漏れの原因が分からない場合は、水道メーターを確認して、メーターの針が回転している場合は、水漏れが発生している可能性が高いです。
●緊急業者に連絡する
緊急水道業者に連絡して、緊急対応をしてもらいます。緊急業者は24時間365日対応しているため、夜間や休日でも依頼することができます。
●水を拭き取る
水が床や壁に浸み込んでいる場合は、タオルや雑巾で水を拭き取ります。水が床下に流れている場合は、床下に水が溜まっている可能性があるため、床下の点検口を開けて、水が溜まっていないか確認します。
●水を捨てる
水漏れの原因が排水管にある場合は、水が溜まり続けるため、水を捨てる必要があります。水を捨てる際には、バケツやポリタンクなどに入れて、近くの下水道や水路に捨てます。ただし、水質汚染などの問題があるため、自治体の指示に従って処分します。
●専門業者に修理を依頼する
水トラブルの原因が分からない場合や、DIYで解決できない場合は、専門業者に修理を依頼します。修理費用は、水漏れの原因や修理内容によって異なります。
借家で起きた水漏れトラブル
借家で水漏れトラブルが起きた場合は、以下の手順に従って対処することが重要です。
・速やかな対応: 水漏れが起きたら、まずは速やかに水の供給を止めるなど、緊急の対応を行いましょう。漏れている箇所が特定できる場合は、バケツやタオルなどで水を受けることができる限り行い、床や壁への水の浸入を最小限に抑えます。
・管理会社や大家への報告: 水漏れが発生したら、すみやかに管理会社や大家に報告しましょう。報告の方法は、契約書や借家契約で指定されている連絡先に連絡することが一般的です。報告内容には、水漏れの発生場所や状況、被害の範囲などを詳細に伝えましょう。
・修理業者の手配: 管理会社や大家が修理業者を手配してくれる場合は、指示に従って修理業者の来訪を待ちます。修理業者が来るまで、水漏れを最小限に抑えるためにバケツやタオルを利用するなどの一時的な対策を行います。
・費用負担の確認: 水漏れトラブルの修理費用の負担については、借家契約や賃貸住宅の法律に基づいて決まります。一般的に、入居者の過失による水漏れの場合は入居者が負担し、設備や配管の劣化や管理不備による水漏れの場合は貸主が負担することが多いです。契約書や法律を確認し、責任と費用負担について明確にすることが重要です。
・証拠の保全: 水漏れトラブルが紛争に発展する可能性がある場合は、写真やビデオなどで被害状況を記録しておくと良いでしょう。また、修理業者の修理内容や費用についても記録しておくことで、紛争解決の際に証拠として役立ちます。
